レンタルオフィスの形態 : 貸事務所 都市別情報

レンタルオフィスの形態

貸事務所の解約には「契約期間終了による解約」と「企業活動の事情による途中解約」がある。これらは一般的には同一扱いで、6カ月前（あるいは3カ月前）までに解約予告する旨が契約書に記載されている。確認のうえ、早めに解約の連絡を済ませておく必要がある。もし、予告期間に満たず途中解約をする場合、予告期間までの賃料を支払わなくてはいけなくなる。その場合「賃料だけでよいのか」「共益費を含むのか」を確認すべきだ。また、その際、敷金（保証金）の返還について、返還期間・返還方法・返還金額なども併せて確認しておこう。正式な「解約予告の通知」は、次に移転するオフィスが決定してから提出するパターンが多いようだ。

また、エレベーターについては、広さや整備状況も確認しておくとよい。そして、意外に見落としがちなのが床だ。電気やインターネット回線等の配線を通すうえでは床が二重構造かどうかが重要になる。こうした点をよく確認し、入居後にスムーズに事業をスタートできるかどうか、じっくり判断していくことだ。駐車場の有無も、スタッフにとってはもちろん、来訪者にとっても大切なチェック項目となる。物件が管理する駐車場がない場合は、近隣にコイン式の駐車場があるかどうかなども見ておくべきだ。

貸事務所を探して、良い物件に出会ったときには、是非、執務スペースの広さを測るべきだ。大抵、不動産会社の営業マンはメジャーを持っているので、借りて、測ればよいだろう。図面は誤差がある可能性がある。不動産会社も厳密に計って、図面を作っているとは限らない。また、図面に執務スペースの縦と横の長さが書いてあるケースは少ないので、このときに測っておくと、あとで安心だ。いざ、借りてみたら、机が３つは並ばなかった、というような失敗を防ぐことができる。

例えば、大阪や名古屋などで生活をしながら、東京の銀座に会社の住所をおいてビジネスを展開することが可能になるわけだ。なかには電話秘書を代行するサービスもあり、実際にオフィスをかまえているのと同等の感覚でビジネスができるようになる。ただし、他社のサービスありきのオフィスだけに、自社のスタンスによる接客サービスを求めるのが難しかったり、接客の際のドリンク提供のようなオプションサービスが予想以上に高額だったりするなど、さまざまなデメリットもあるので注意が必要だ。自社の事業形態やサービスに合わせて、オフィス探しの選択肢の一つとして検討してみるとよいだろう。